中東和平期待で日経平均が急反発、相場は「地政学」に振られる構造へ

2026年6月29日、日経平均株価は朝方こそ大幅に続落して始まったものの、後場にかけて大きく買い戻され、結果的に+100円超で取引を終えたのが意外やったね。

きっかけは中東情勢で、ホルムズ海峡をめぐって緊張を高めていた米国とイランが、互いに攻撃を停止することで合意。30日には仲介国バーレーンで協議が行われると報じられたからやけど、この「中東和平への進展期待」が、前週末26日の大幅反落の反動も巻き込みながら、一気に買い戻しを呼び込んだ構図になったわけや。

■ なぜ中東情勢が株価をここまで動かすのか

ホルムズ海峡は世界の原油輸送における大動脈で、ここの緊張が高まると、

・原油価格の上昇懸念
・資源コスト上昇による企業業績への悪影響
・供給網の遮断リスク

といった連鎖的な不安が市場に広がり、逆に緊張が緩和されれば、これらの懸念が一気に後退し、「原油安・株高」という構図が強まりやすくなるから。今回の急反発も、まさにこのロジックが働いた典型例だったと言えるやろね。

■ 半導体・AI株は「戻り待ちの売り」が重い

一方で見逃せないのが、AI・半導体関連株の動きで、今回の買い戻しの最中でも、これらのセクターは戻り待ちの売りに押されて軟調やった。直近の相場をけん引してきた主力株だけに、利益確定のタイミングを探る投資家が多くて上値が重いのは間違いないやろね。

地政学リスクの後退という「マクロの安心材料」と、個別セクターの「テクニカルな重さ」が同時に存在する。これが今の相場の難しさやね。

■ 弱者の生存戦略としての視点

こういう急変動の場面で大切なのは、ニュースの大きさに振られて短期的な判断で売買方針を変えないことだと考えてる。中東情勢のような地政学リスクは、和平合意が出ても再び緊張が高まることは過去にも何度もあったからや。

実際30日のバーレーンでの協議結果次第で、また相場が逆方向に振れる可能性も十分にあり得るわ。

自分のような少人数経営の自営業者投資家にとっては、こうした一日の値動きに一喜一憂するより、長期視点で買場を探ること、資金を冷静に維持することの方がはるかに重要やと思う。

地政学リスクは「予測するもの」ではなく「織り込んで耐えるもの」か「絶好調買い場を探る機会」として捉えるくらいがちょうど良いのかもしれんね。

中東情勢はしばらくは目が離せんけど、長期視点で持久走の気持ちで取り組むことが大切やね。

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